求人票で見抜く危険信号|応募前に確認する7項目

求人票の危険信号を解説する記事のアイキャッチ 第二新卒

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まずは結論結論から言うと、求人票で最も注意して見るべきは「常に募集している」「給与の幅が広すぎる」「業務内容が抽象的」の3つです。1つ当てはまるだけなら問題ありませんが、重なったときは人が定着していない可能性があります。

この記事でわかること

  • 求人票で確認する7つの項目
  • 離職率が高い業種の公的データ
  • 面接で聞いて確かめる方法
  • 判断を焦らないための考え方

求人票で確認する7項目

1つずつは決定打になりません。重なった数で判断します。

募集の頻度

同じ職種を1年以上ずっと募集している場合、採用しても辞めている可能性があります。求人サイトで掲載開始日を確認してください。

給与の幅

「月給22万〜60万円」のように幅が3倍近いものは、上限が管理職や歩合の水準です。第二新卒への提示は下限に近いと考えるほうが現実的です。

固定残業代の時間数

記載自体は違法ではありません。ただし45時間を超える設定は、その時間まで働く前提で設計されていることを意味します。

業務内容の具体性

「幅広い業務」「若手が活躍」だけで、担当する仕事が書かれていないものは注意します。何をするかが決まっていない可能性があります。

応募資格のゆるさ

経験も資格も不問で人数を多く採る募集は、離職を前提に補充している場合があります。

年間休日の日数

完全週休二日制で祝日も休みなら120日前後になります。105日前後の場合、土曜出勤があると考えられます。

設立年数と従業員数の推移

設立から年数が経っているのに従業員数が少ないままなら、人が入れ替わっている可能性があります。

業種による離職率の差

個社の情報が得られないときは、業種の傾向が参考になります。厚生労働省が公表した、2022年3月卒業者の3年以内離職率です。

業種3年以内離職率
宿泊業・飲食サービス業55.4%
生活関連サービス業・娯楽業54.7%
教育・学習支援業44.2%
医療・福祉40.8%
小売業40.4%
大学卒の全体平均33.8%

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」(2022年3月卒業者)

平均は3人に1人

大学卒の全体では33.8%で、前年より1.1ポイント下がりました。3年以内に辞めること自体は珍しくありません。

業種によって20ポイント以上の差

上位の業種は5割を超えます。ただしこれは業種の平均で、その中にも定着率の高い企業はあります。業種だけで決めつけないでください。

数字は目安として使う

離職率が高い業種を選ぶなら、その企業がどう対策しているかを面接で聞きます。答えられる企業は考えている企業です。

面接で確かめる聞き方

求人票で分からない部分は、聞いて埋めます。

直前の担当者はどうなったか

「この職種の前任の方は、いまどちらにいらっしゃいますか」と聞きます。異動なのか退職なのかで状況が見えます。

繁忙期の働き方

「一番忙しい時期はいつで、そのときは何時ごろまで働きますか」と具体的に聞きます。平均残業時間より実態が出ます。

入社1年目の1日の流れ

業務内容が抽象的な求人では、この質問で具体化できます。答えが曖昧なら、仕事が定まっていない可能性があります。

求人票以外で調べられること

公開されている情報でも、ある程度は分かります。

求人サイトの掲載履歴

複数のサイトで同じ企業を検索し、掲載開始日を見比べます。どのサイトでも長期間出ているなら、採用が続いている状態です。

企業サイトの採用ページ

社員紹介に登場する人の在籍年数を見ます。3年以上の社員が紹介されていない場合、若手中心の構成である可能性があります。

口コミは差し引いて読む

退職者が書くため、不満が集まりやすい性質があります。個々の評価より、同じ指摘が複数あるかどうかを見ます。

当てはまったときの判断

見つけたからといって、すぐ切り捨てる必要はありません。

いくつ重なったかで見る

1つなら業界の慣習という場合があります。3つ以上重なったときに、慎重に進めるかどうかを考えます。

確認して解消するかを見る

気になる点を面接で聞き、納得できる説明があれば問題ありません。はぐらかされた場合のほうが判断材料になります。

他社と並べて比べる

1社だけを見ていると基準が持てません。同じ職種を3社ほど並べると、条件の相場が見えてきます。

求人票の年収表記については第二新卒の転職で年収は下がる?、口コミの読み方は企業口コミの見方、選考の進め方は第二新卒の転職ガイドにまとめています。

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逆に安心できる求人票の特徴

危険信号だけでなく、良い兆候も知っておくと選びやすくなります。

数字が具体的に書かれている

平均残業時間、有給取得率、離職率のような数字を自ら公開している企業は、実態を把握していて隠していません。

募集の背景が書かれている

「事業拡大のため」「産休の代替」など、なぜ採用するのかが書かれていると、入社後の位置づけが分かります。

求める人物像が絞られている

誰でも歓迎ではなく、条件が具体的な求人のほうが、企業側も採用後の姿を考えています。ミスマッチも起きにくくなります。

求人票の見方についてよくある質問

求人票のどこを最初に見ればよいですか

募集期間の長さ、給与の幅、業務内容の具体性の3つです。この3つが重なったときは、人が定着していない可能性を考えてください。

固定残業代が書かれている求人は避けるべきですか

記載自体は違法ではなく、避ける必要はありません。ただし45時間を超える設定は、その時間まで働く前提の設計だと考えてください。

離職率が高い業種は選ばないほうがよいですか

業種の平均が高くても、その中に定着率の高い企業はあります。業種だけで判断せず、その企業がどう対策しているかを面接で確認してください。

気になる点があったらどう聞けばよいですか

「前任の方はいまどちらにいらっしゃいますか」「一番忙しい時期は何時ごろまで働きますか」のように具体的に聞きます。答えが曖昧かどうかも判断材料になります。

まとめ:1つではなく重なりで判断する

求人票で見るのは、募集期間の長さ、給与の幅、業務内容の具体性、固定残業代の時間数、応募資格、年間休日、設立年数と従業員数の7項目です。

1つ当てはまるだけなら業界の慣習である場合もあります。3つ以上重なったときに、面接で確認して納得できるかどうかで判断してください。求人票だけで決めず、聞いて埋める姿勢が結果を分けます。

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