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まずは結論結論から言うと、求人票で最も注意して見るべきは「常に募集している」「給与の幅が広すぎる」「業務内容が抽象的」の3つです。1つ当てはまるだけなら問題ありませんが、重なったときは人が定着していない可能性があります。
この記事でわかること
- 求人票で確認する7つの項目
- 離職率が高い業種の公的データ
- 面接で聞いて確かめる方法
- 判断を焦らないための考え方
求人票で確認する7項目
1つずつは決定打になりません。重なった数で判断します。
募集の頻度
同じ職種を1年以上ずっと募集している場合、採用しても辞めている可能性があります。求人サイトで掲載開始日を確認してください。
給与の幅
「月給22万〜60万円」のように幅が3倍近いものは、上限が管理職や歩合の水準です。第二新卒への提示は下限に近いと考えるほうが現実的です。
固定残業代の時間数
記載自体は違法ではありません。ただし45時間を超える設定は、その時間まで働く前提で設計されていることを意味します。
業務内容の具体性
「幅広い業務」「若手が活躍」だけで、担当する仕事が書かれていないものは注意します。何をするかが決まっていない可能性があります。
応募資格のゆるさ
経験も資格も不問で人数を多く採る募集は、離職を前提に補充している場合があります。
年間休日の日数
完全週休二日制で祝日も休みなら120日前後になります。105日前後の場合、土曜出勤があると考えられます。
設立年数と従業員数の推移
設立から年数が経っているのに従業員数が少ないままなら、人が入れ替わっている可能性があります。
業種による離職率の差
個社の情報が得られないときは、業種の傾向が参考になります。厚生労働省が公表した、2022年3月卒業者の3年以内離職率です。
| 業種 | 3年以内離職率 |
|---|---|
| 宿泊業・飲食サービス業 | 55.4% |
| 生活関連サービス業・娯楽業 | 54.7% |
| 教育・学習支援業 | 44.2% |
| 医療・福祉 | 40.8% |
| 小売業 | 40.4% |
| 大学卒の全体平均 | 33.8% |
出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」(2022年3月卒業者)
平均は3人に1人
大学卒の全体では33.8%で、前年より1.1ポイント下がりました。3年以内に辞めること自体は珍しくありません。
業種によって20ポイント以上の差
上位の業種は5割を超えます。ただしこれは業種の平均で、その中にも定着率の高い企業はあります。業種だけで決めつけないでください。
数字は目安として使う
離職率が高い業種を選ぶなら、その企業がどう対策しているかを面接で聞きます。答えられる企業は考えている企業です。
面接で確かめる聞き方
求人票で分からない部分は、聞いて埋めます。
直前の担当者はどうなったか
「この職種の前任の方は、いまどちらにいらっしゃいますか」と聞きます。異動なのか退職なのかで状況が見えます。
繁忙期の働き方
「一番忙しい時期はいつで、そのときは何時ごろまで働きますか」と具体的に聞きます。平均残業時間より実態が出ます。
入社1年目の1日の流れ
業務内容が抽象的な求人では、この質問で具体化できます。答えが曖昧なら、仕事が定まっていない可能性があります。
求人票以外で調べられること
公開されている情報でも、ある程度は分かります。
求人サイトの掲載履歴
複数のサイトで同じ企業を検索し、掲載開始日を見比べます。どのサイトでも長期間出ているなら、採用が続いている状態です。
企業サイトの採用ページ
社員紹介に登場する人の在籍年数を見ます。3年以上の社員が紹介されていない場合、若手中心の構成である可能性があります。
口コミは差し引いて読む
退職者が書くため、不満が集まりやすい性質があります。個々の評価より、同じ指摘が複数あるかどうかを見ます。
当てはまったときの判断
見つけたからといって、すぐ切り捨てる必要はありません。
いくつ重なったかで見る
1つなら業界の慣習という場合があります。3つ以上重なったときに、慎重に進めるかどうかを考えます。
確認して解消するかを見る
気になる点を面接で聞き、納得できる説明があれば問題ありません。はぐらかされた場合のほうが判断材料になります。
他社と並べて比べる
1社だけを見ていると基準が持てません。同じ職種を3社ほど並べると、条件の相場が見えてきます。
求人票の年収表記については第二新卒の転職で年収は下がる?、口コミの読み方は企業口コミの見方、選考の進め方は第二新卒の転職ガイドにまとめています。
\ 求人票だけで判断しないために /
エージェント経由なら、求人票に載っていない離職の状況や職場の雰囲気を聞ける場合があります。相談だけの利用もできます。
逆に安心できる求人票の特徴
危険信号だけでなく、良い兆候も知っておくと選びやすくなります。
数字が具体的に書かれている
平均残業時間、有給取得率、離職率のような数字を自ら公開している企業は、実態を把握していて隠していません。
募集の背景が書かれている
「事業拡大のため」「産休の代替」など、なぜ採用するのかが書かれていると、入社後の位置づけが分かります。
求める人物像が絞られている
誰でも歓迎ではなく、条件が具体的な求人のほうが、企業側も採用後の姿を考えています。ミスマッチも起きにくくなります。
求人票の見方についてよくある質問
求人票のどこを最初に見ればよいですか
募集期間の長さ、給与の幅、業務内容の具体性の3つです。この3つが重なったときは、人が定着していない可能性を考えてください。
固定残業代が書かれている求人は避けるべきですか
記載自体は違法ではなく、避ける必要はありません。ただし45時間を超える設定は、その時間まで働く前提の設計だと考えてください。
離職率が高い業種は選ばないほうがよいですか
業種の平均が高くても、その中に定着率の高い企業はあります。業種だけで判断せず、その企業がどう対策しているかを面接で確認してください。
気になる点があったらどう聞けばよいですか
「前任の方はいまどちらにいらっしゃいますか」「一番忙しい時期は何時ごろまで働きますか」のように具体的に聞きます。答えが曖昧かどうかも判断材料になります。
まとめ:1つではなく重なりで判断する
求人票で見るのは、募集期間の長さ、給与の幅、業務内容の具体性、固定残業代の時間数、応募資格、年間休日、設立年数と従業員数の7項目です。
1つ当てはまるだけなら業界の慣習である場合もあります。3つ以上重なったときに、面接で確認して納得できるかどうかで判断してください。求人票だけで決めず、聞いて埋める姿勢が結果を分けます。



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