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【社会人の皆様、まだ新卒かもしれません】既卒でも新卒扱いになる企業5選

既卒でも新卒扱い? 第二新卒

※本記事にはプロモーションが含まれています。

こんにちは!

まずは結論

結論から言うと、卒業から3年以内なら、既卒でも新卒枠で応募できる企業があります。

IT・製造・サービスの3業界に多く、新卒と同じ選考ルートに乗れるケースがあります。

にそつブログを運営しています、「あさ」と申します。

本ブログでは、
転職活動を本格的に検討している方から、ほんの少しだけ興味を持ち始めた方が転職についての疑問や、悩み、不安を解消するために日々情報発信しています。

今回の記事を読めば、

既卒だとしても、新卒としてエントリーできる企業が分かります。

新卒カードを取り戻して就活に再チャレンジしたい方から、単純に今の就活状況を知りたい方まで、

それぞれ楽しめる内容になっていますので、ぜひ最後までご覧ください。

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新卒と既卒の違い

新卒

学校(高校、専門学校、大学など)をその年の3月に卒業する見込みのある学生を指します。

年齢について、大学生なら20代前半などが一般的ですが、明確な定義はありません。

既卒

在学中に内定がなく、そのまま卒業した、社会人経験のない方を指します。

なお、第二新卒との違いは、就業経験の有無になります。

第二新卒は社会人経験があり、既卒には社会人経験がありません。


 

既卒でも新卒扱いになる企業5社

既卒を新卒枠で受け入れる企業は、IT・製造・サービスの3業界に集中しています。

いずれも人手不足が続いており、卒業後3年以内であれば新卒と同じ選考ルートに乗せる方針を取っているためです。

この章で分かること

  • IT業界
  • 製造業界
  • サービス業界

IT業界

  1. 株式会社DTS
    • 従業員数: 4,961名(2023年3月時点)
    • 平均勤続年数: 16.0年(2023年3月時点)
    • 離職率: 公表されていません。
    • 備考: 既卒者も新卒採用の対象としています。 job.rikunabi.com
  2. 株式会社データベース
    • 従業員数: 100名(2023年3月時点)
    • 平均勤続年数: 公表されていません。
    • 離職率: 公表されていません。
    • 備考: 既卒者も新卒採用の対象としています。 job.rikunabi.com

製造業界

  1. レンゴー株式会社
    • 従業員数: 4,379名(2023年3月時点)
    • 平均勤続年数: 17.2年(2023年3月時点)
    • 離職率: 公表されていません。
    • 備考: 既卒者も新卒採用の対象としています。 job.rikunabi.com
  2. ロジスティード株式会社
    • 従業員数: 9,393名(2023年3月時点)
    • 平均勤続年数: 16.1年(2023年3月時点)
    • 離職率: 公表されていません。
    • 備考: 既卒者も新卒採用の対象としています。 job.rikunabi.com

サービス業界

  1. 日本交通株式会社
    • 従業員数: 9,350名(2023年12月時点)
    • 平均勤続年数: 2.6年(2023年3月時点)
    • 離職率: 2022年度の新卒採用者の定着率は65.2%
    • 備考: 2011年から新卒採用を開始し、既卒者も新卒採用の対象としています。

なぜ新卒として扱うのか

厚生労働省が2010年に青少年雇用検討機会確保指針を改正し、

「大学卒業後3年以内は既卒者を新卒枠で選考すること」という通達を出しました。

これを受け、既卒でも新卒扱いとし、採用活動を行う企業が出てきているようになりました。

新卒として扱う企業に関する調査

新規大卒採用で何年前までの既卒者を対象とするかを地域展開別に示した表

広域に展開する企業ほど 、1〜3 年程度前卒までは、新規大卒採用の対象とすると回答した割合が高い傾向にあります。

一方、広域に展開する企業ほど、既卒者を新規大卒採用の対象としない割合が高まります。

新規大卒採用で何年前までの既卒者を対象とするかを企業規模別に示した表

また、企業規模で見ると、規模が大きい企業ほど 、3 年程度前卒までを新規大卒採用の対象とすると回答した企業の割合が高いです。

しかし、一方で規模が大きい企業ほど既卒者は対象としていない割合も高くなっています。

つまり、広域に展開している企業、人数規模が大きい企業ほど、

既卒者を新卒扱いする企業か、新卒扱いしない企業かに2極化する、ということになります。

参照元:調査シリーズNo.179『企業の多様な採用に関する調査』|労働政策研究・研修機構(JILPT)

実際に新卒として受けるべき?受ける際の対策は?

個人的には新卒として受けるべきだと思います。

新卒はポテンシャルを重視しますが、一方で経験やスキルは問われないケースが多いです。

既卒の場合は、就業経験がほとんどないため、ポテンシャルで評価をされる方が分があります

応募前に確認しておくこと

新卒扱いの可否は、募集要項の書き方から読み取れます。

この章で分かること

  • 卒業後の年数が書かれているか
  • 新卒採用と中途採用のどちらの窓口か
  • 入社時期を選べるか

卒業後の年数が書かれているか

「卒業後3年以内」と明記されていれば対象です。書かれていない場合は、問い合わせて確認するほうが確実です。

新卒採用と中途採用のどちらの窓口か

同じ企業でも窓口が分かれています。新卒枠で応募するのか中途枠なのかで、選考の時期も内容も変わります。

入社時期を選べるか

新卒扱いだと入社が翌年4月になることがあります。すぐ働きたい場合は、中途枠のほうが合う場合もあります。

既卒のあなたへ

一点注意しなければならないのは、
既卒の就活では、既卒になった理由や、空白の期間に何を行っていたかなどを面接で問われます。

このような質問に対して、暗い印象を与えないように対策をする必要があります。

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これからも第二新卒に関する情報を発信していきますので、よろしくお願いいたします!

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